胃カメラ・大腸カメラの費用早見表｜保険適用・自費・追加費用の仕組みを分かりやすく解説

健康診断で「要精密検査」と書かれた結果を手にして、ご家族から「胃カメラと大腸カメラ、両方やったらいくらくらいかかるの？」と聞かれた方は少なくないと思います。検査そのものへの不安に加えて、費用がいくらになるか分からないと、予約の一歩がなかなか踏み出せません。この記事では、胃カメラ・大腸カメラ検査にかかる費用の全体像を整理し、保険適用・自費・追加費用の違いを当院の実際の金額とともにお伝えします。

この記事で分かること

なぜ同じ検査なのに費用が変わるのか──保険適用と自費の分かれ道

保険が使えるケース・使えないケース

内視鏡検査の費用を左右する最大の要素は「保険診療か、自費診療か」です。腹痛や便潜血陽性など医師が検査の必要性を認めた場合は健康保険が適用され、患者さんの自己負担は原則3割になります。70〜74歳の方は原則2割（現役並み所得者は3割）、75歳以上の方は原則1割（現役並み所得者は3割）です。一方、人間ドックや会社の健診オプションなど「症状がない状態での検査」は基本的に自費扱いになります。

「要精検」は保険適用の対象になる

自治体のがん検診や職場健診で便潜血陽性・胃部X線異常を指摘された場合、その後の精密検査は「疾患の疑いに対する検査」と判断されるため、保険診療で受けられます。野々市市・白山市・能美市などで実施されている大腸がん検診も、便潜血陽性後の大腸カメラ検査は保険適用です。健診の自己負担は数百〜1,000円程度で済みますが、精密検査になると保険3割負担でも数千円〜数万円になるため、事前に金額の目安を知っておくと安心です。

自費検査のメリット

症状がなくても「一度きちんと調べておきたい」という方は、自費での検査も選択肢の一つです。自費検査は待ち期間が短い場合があるほか、保険診療の制約を受けずに検査内容を組み合わせやすいという利点があります。ただし、検査中にポリープが見つかり切除した場合は、その時点から保険診療に切り替わるケースもありますので、事前に医療機関へ確認してください。

当院の胃カメラ・大腸カメラ検査費用の目安

胃カメラ検査（上部消化管内視鏡検査）

当院で保険診療として胃カメラ検査を受けた場合の自己負担額の目安は以下のとおりです。

初診料や採血費用は別途かかります。経鼻・経口いずれの方法でも検査料自体は同額です。

大腸カメラ検査（下部消化管内視鏡検査）

ポリープ切除を行った場合、加入している生命保険や医療保険の「内視鏡手術」として給付金が支給されるケースもあります。保険会社の契約内容を事前に確認しておくと、実質的な自己負担をさらに抑えられる場合があります。

胃カメラ＋大腸カメラの同日検査

当院では、胃カメラと大腸カメラを同じ日に受けられます。それぞれの検査費用が合算されるため、3割負担の方で観察のみなら合計約13,000〜14,000円が目安です（初診料・採血等は別途）。一度の来院で済むぶん、通院の手間と交通費を減らせます。ご家族の送迎で来院される方にとっても、付き添いの回数が1回で済む点は大きな利点です。

追加費用が発生するケース──生検・ポリープ切除・鎮静剤

組織採取（生検）が追加になる場合

検査中に医師が粘膜の異常を認めた場合、小さな組織をつまみ取って病理検査に提出します。生検は保険診療の範囲内で行われ、胃カメラの場合は観察のみの費用に約3,000円（3割負担）が上乗せされるイメージです。がんや炎症の有無を正確に調べるために必要な手技ですので、追加費用が発生する可能性があることを事前に把握しておいてください。

大腸ポリープを切除した場合

大腸カメラ検査中にポリープが見つかり、大きさや形状から切除が妥当と判断された場合はその場で摘出します（日帰り手術）。切除を行うと費用は観察のみの検査と比べて大きく上がり、3割負担で約35,000円前後になるケースがあります。ポリープの数や切除方法（コールドポリペクトミー、EMRなど）によって金額は変動します。

費用が大きくなるぶん、高額療養費制度の対象になる可能性がある点も覚えておくと安心です（次のセクションで詳しく説明します）。

鎮静剤の費用

当院では鎮静剤を使用した検査を基本としています。鎮静剤の薬剤費は保険診療に含まれるため、追加は数百円〜数千円程度です（使用する薬剤の種類や量によって幅があります）。「鎮静剤＝高い」というイメージをお持ちの方もいらっしゃいますが、費用面での負担増は比較的小さいとお考えください。なお、日本消化器内視鏡学会は鎮静剤使用後の当日中の車・バイク・自転車の運転を控えるよう注意喚起しています。ご来院の際は公共交通機関やご家族の送迎をご利用ください。

自己負担を抑える制度──高額療養費と医療費控除

高額療養費制度とは

ひと月の医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合、超過分が公的医療保険から払い戻される仕組みです。たとえば69歳以下・年収約370〜770万円の方の場合、自己負担の上限は80,100円＋（医療費−267,000円）×1%です。大腸ポリープ切除を含む検査で3割負担の合計が高額になった月は、この制度が使える場合があります。事前に「限度額適用認定証」を加入する健康保険組合や協会けんぽの窓口で取得しておくと、窓口での支払い自体を上限額までに抑えられます。

医療費控除で所得税を取り戻す

1年間の医療費（自己負担分）が10万円を超えた場合、確定申告で医療費控除を受けられます（総所得金額等が200万円未満の方は、総所得金額等の5%を超えた分が対象です）。胃カメラ・大腸カメラの検査費用に加え、通院にかかった交通費（電車・バスなど公共交通機関）も対象です。ご家族分の医療費を合算できるため、年間で基準額を超える可能性は意外にあります。領収書は5年間保管してください。

ご家族で検査を受ける前に確認しておきたいこと

保険証・限度額適用認定証の準備

保険証を忘れると一旦全額自己負担になりますので、検査当日は必ずお持ちください。高額になる可能性がある方は、加入する健康保険の窓口で限度額適用認定証を事前に発行しておくとスムーズです。

生命保険・医療保険の契約内容を確認する

ポリープ切除を行った場合、民間の医療保険から手術給付金が支給されるケースがあります。保険証券で「内視鏡手術」の給付対象かどうかを確認しておくと、家計の見通しが立てやすくなります。給付金の請求には医療機関の診断書（発行費用は自費で、原則として医療費控除の対象外です。ただし紹介状など一部の文書料は控除対象になる場合があります）が必要です。

同日検査で通院の負担を減らす

胃カメラと大腸カメラを別の日に受けると、前日の食事制限や下剤準備がそれぞれ必要になり、ご家族の送迎も2回分になります。同日検査にまとめれば、準備も来院も1回で完了します。当院では鎮静剤を使用した同日検査に対応していますので、ご予約時にご相談ください。

まとめ

胃カメラ・大腸カメラの費用は「保険適用か自費か」「生検やポリープ切除があるか」「鎮静剤を使うか」の3つで大きく変わります。保険3割負担であれば、胃カメラ（観察のみ）は約6,000円、大腸カメラは約7,500円が当院の目安です。ポリープ切除を行うと約35,000円前後に跳ね上がりますが、高額療養費制度や医療費控除を活用すれば実質的な負担を抑えられます。

費用の見通しが立てば、検査への心理的なハードルも下がります。「いくらかかるか分からないから」と後回しにせず、まずは保険証と限度額適用認定証を手元に用意して、お気軽にご相談ください。

当院で相談する目安

以下のような症状や状況に当てはまる方は、消化器内科の受診をおすすめします。胃痛や胸やけが2週間以上続く場合、便に血が混じる場合、健診で便潜血陽性やバリウム異常を指摘された場合、40歳以上で一度も内視鏡検査を受けたことがない場合、ご家族に胃がん・大腸がんの既往がある場合です。当院（野々市中央院）は駐車場120台を完備しており、野々市市・白山市・能美市方面からもアクセスしやすい立地です。女性医師による内視鏡検査にも対応しています。

本記事は一般的な情報提供を目的としたものです。症状や検査の要否については、医師にご相談ください。